社員のメンタル対策
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15年!
あなたの会社にメンタル不調の社員がいますか？
社内のメンタル不調の社員でこんなお悩みありませんか？
- ・自社だけで対策をするにも何から手をつけていいかわからない
- ・場当たり的な対応になっている
- ・退職した社員から損害賠償請求があった
- ・誰に相談したらいいかわからない
あるかもしれません。
かといって、その時々によって又は人によって対応を変えていたら、
それが原因で新たなトラブルが発生してしまいます。
「この前はいいと言ったじゃないですか」
「●●さんのときは認めたじゃないですか」
と詰め寄られて、面倒だからと「だったらいい（認める）よ」と返事をしてしまったら、強く言えば主張が通ると他の社員にも誤解を与えてしまいます。それでは、どうしたらいいのでしょうか。
それぞれに取組ポイントと優先順位があり、それを見極めることが重要になりますが、それさえできればあとは毎年ＰＤＣＡサイクルを回していくだけです。最初は状況が行きつ戻りつしているように感じられるかもしれませんが、数年後に振り返ってみると社内が落ち着いていることに気付かれることでしょう。
継続して支援しているお客様からはお喜びの声をいただいております。
鶴留さんにお願いしメンタル不調の社員は減り、
不調者もきちんと管理できています。
当社（佐藤製作所さま）では、社員の健康と安全第一に力を注ぐことを
大事にしてきました。
というよりは、しているつもりでした。
例えば、過去には、精神的な不調をきたす社員が散見されました。
大声で騒いだかと思えば急にふさぎ込む者、欠勤が続いた後突然出勤したかと
思えばまた休み始める者、入院が必要なほど状態が悪い者など様々な状態の
社員がいました。
どうしてよいのか分からず、悩んでいた時期に出会ったのが、鶴留さんです。
鶴留さんのアドバイスで、総務部長を中心に社内規定の見直しや社員のメンタルヘルス対策を行い、
全社員に情報提供を行うなどの取り組みを行いました。時間はかかりますが、
何年も継続しているおかげでメンタル不調の社員は減り、残り数名の不調者もきちんと管理できています。
自社だけで対策を行おうとすると何から手をつけていいか分からず、
場当たり的なものになっていたかもしれません。
労務管理の専門家である鶴留さんに顧問になって頂き、
継続的なアドバイスを体系立てて受けることは、とても有意義だと思いました。
株式会社 佐藤製作所様
損害賠償請求が来ましたが無事解決できました。
経営者の心強い相談相手です。
経営者である私（匿名希望さま）に、突然弁護士から郵便が届きました。
退職した社員からの損害賠償請求でした。
小さな会社で、みんなで仲良くやってきたと思っていましたので驚きました。
会社の規模に関係なく問題は突然起こりますね。
郵便を受け取ったときは怒りに震えましたが、
経営者として冷静な判断をする必要がありましたので、
鶴留さんに相談することにしました。
相談していると思考の整理にもなるし、冷静さを取り戻しやすかったので、
何度も相談しながら対応していき、問題は解決しました。
解決後も油断大敵ということで、鶴留さんのセミナーに参加して勉強を続けています。鶴留さんから毎月送られてくる「事務所だより」には、最新の情報や動向、諸手続きのタイムスケジュールなどが詳細に記載されているため、これも非常に役立ちます。
経営者である私自身が通常の仕事を抱えながら、社員の問題にも対応することは正直大変でした。経営者は孤独とよく言われますが、相談相手は絶対にいた方が良いと思います。
余談ですが、先日労働基準監督署の調査を受けました。大きな問題もなく、細かな指摘事項はすぐに修正
して監督官へ報告しました。もちろんこれも鶴留さんに相談してから是正報告書を提出しましたよ。
匿名希望 様
うつは16人に1人はなる
つまり多くの会社でメンタル不調者は発生しているのに、
ほとんどの会社に「対策」がありません。
うつ病等気分障害の患者数
出典：厚生労働省「患者調査」
うつ病などを含むメンタル不調者を特別な存在と考えず、身近なものととらえていたほうがいいと思います。
「この人だけ特別」と思うと、その社員を退職させれば問題が解決するような錯覚に陥りますが、その人を退職させてもまた誰かが発症する可能性があります。それでは、真に解決したことにはなりません。
また安易に退職を勧めたり解雇したりすれば、労働者から損害賠償請求を受けるなどのリスクがあります。
現在健康な社員でも「病気になったら切り捨てられる」と感じればモチベーションは下がり、退職してしまうかもしれません。
社員を大切にする会社かどうかいつもチェックされているという意識を持つことが大切です。
とは言え、退職してもらわなければならないケースも実際に存在します。
そのようなときも統一された公平なルールが必要なのです。
メンタル不調の社員への対策には、
12のポイントがあります。
- 1.メンタル不調は本人の問題？こんなにあった会社の問題
- 2.就業規則を見直す3つのポイント
- 3.メンタルヘルス対策に欠かせない7人のキーパーソンの連携法
- 4.社員の様子がいつもと違うと気づいたときにすべき10のこと
- 5.休職をラクに管理する9つの社内様式
- 6.急に復職したいと言われても慌てない5ステップ
- 7.退職率と不調者数も改善働きやすい職場づくりのための3ツール
- 8.2つの社内研修でストレスに負けない職場を目指す
- 9.社内のコミュニケーション5つのルール
- 10.メンタル不調を引き起こすハラスメント対策の手順
- 11.折れない心を育てる2つの考え方
- 12.大人の発達障害など「これからの課題」への取り組み方
（内容は、予告なく変更される場合があります）
上記の内容は、忙しいあなたの都合に合わせて動画で何度も見ることができ、あなたの会社にも即導入いただけます。
また社内で担当者を決めて、その方に受講いただくことも可能です。
メンタルヘルス対策は、すぐに結果が出るものばかりではありませんが、時間がかかるからこそ早く着手することが重要です。
毎日の不安やイライラしていたものがなくなり、落ち着いて対処できるようになります。
逆に言えば、これを学ばないでメンタル不調者の対応を続けるのは、見ないふりをして目隠しのまま綱渡りをするようなものです。もしあなたが、本気で今の状況を変えたいと思うのであれば、私がサポートしていきます。
まずは個別相談で私に現状を話してみませんか？
講師紹介
特定社会保険労務士 鶴 留 舞 （つるどめまい）
15年間社労士として顧問先企業の労務管理を支援するほか、
地域産業保健センターのコーディネーターとして、延べ700社の中小企業の衛生管理活動を支援した経験を持つ。
健康企業ナビゲーター 第1号認定
職場のメンタルヘルスで有名な亀田高志氏に師事し、
健康企業ナビゲーター®の第1号認定を取得。
中小企業のメンタルヘルス対策を支援し、社労士からの相談も受けている。
講演多数。
メンタル不調の社員への対策
3ヵ月プログラムが好評
個別相談 概要
［30分時間をください］
- 開催方法
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オンライン（zoom）開催
メールにてzoomのリンクをお送りいたします。
※事前にアカウント作成などをして頂く必要はございませんので、そのままご入室ください。
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・営業目的でのご参加はお断りしています。
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